相撲は、日本で古来から行われている。隠岐の海対豪風戦、2014年1月25日、両国国技館での1月場所にて。
サッカーは、1993年に国内プロリーグが開幕して以降、最も人気のあるスポーツとなった。2006年11月9日、埼玉スタジアム2002にて。
。2010年8月7日、第92回全国高等学校野球選手権大会、九州学院高校対松本工業高校戦。
日本発祥の柔道は国外でも人気があり、1964年からはオリンピックの競技として採用されている。
駅伝競走は日本発祥の陸上競技であり、主に冬季に行われる競技として人気が高い。2007年1月21日、第12回全国都道府県男子対抗駅伝の第7区・新己斐橋 (平和大通り)を力走する選手達。

日本のスポーツ（にほんのスポーツ）では、日本国内におけるスポーツ競技について記述する。

日本では、自らスポーツに参加することも、スポーツを観戦することもいずれも盛んである。

日本国内で盛んに報道されるスポーツとしては、サッカー、野球、相撲、ラグビー、バレーボール、バスケットボール、フィギュアスケート、プロレスなどが挙げられる[1]。

古来から続く相撲は日本の国技と言われており、日本伝統の武道として空手、柔道、剣道、弓道、居合道などがある。

歴史

日本での最古のスポーツは、弓術と狩りであると考えられている。蹴鞠は飛鳥時代に行われていたことが知られている。相撲は飛鳥時代かそれ以前から行われていたと考えられている[2][3]。鷹狩りは、モンゴルの風習に強く影響を受けていて、飛鳥時代から始まったとされている。

相撲は、スポーツというだけではなく宗教的な儀式である。これは伝統的な日本のスポーツの持つ特徴のひとつでもある。相撲のしきたりの多くは、神道と密接に関連していて古代相撲の中には純粋な宗教儀式もあり、取組の勝敗を通じて神への意思伝達を行う場であるとされていた。なお、占いのひとつとして行われる取組もあり、例えば、漁師と農民の取組にて漁師が勝つと、その年は豊漁となると考えられていた。

格闘技の多くは、鎌倉時代が出発点となっている。弓道は文字通り弓矢の技術を競うスポーツであり、弓術として一般に広まって侍の娯楽となっていた。流鏑馬も鎌倉時代にスポーツとして始まったが、現在では宗教儀式となっている。また狩りも一般的なスポーツとなり、犬が狩りの助けとして使われるようになった。狩りを模して放した犬に矢を当てるスポーツもあり、犬追物とも呼ばれた。

江戸時代の頃には、余暇を楽しむ方法としてスポーツが一般に行われるようになった。弓道は将軍や大名が娯楽として奨励して、記録を競うだけではなく、大々的な競技会としても開催されるようになった。1686年4月26日には和佐大八郎という侍が、24時間で13,053本中8,133本を射当てるという比類なき記録を作った。これは、京都の三十三間堂にて行われた通し矢であり、天井が2.2メートルしかない120メートルの廊下で的を射るというだけでも注目に値する。因みに、オリンピックで行われるアーチェリーでは、一般に70メートルの距離で競技が行われる。

柔術のような格闘技は江戸期から一般的であったが、他流派間での試合は行われず、もっぱら同じ流派内での試合のみが行われていた。

なお、幕末に欧米文化に触れるまで日本には、「スポーツ」に当たる概念はなかった。

明治維新以降、スポーツは学校教育の一環として取り入れられた。1901年に時事新報社が長距離走の「不忍池一二時間70マイル走」を開催しているが、これは日本におけるメディア・スポーツの先駆けとされる[4]。

野球は1871年（明治4年）にアメリカから伝えられ、その後も全国へ普及し現在でも盛んに行われている。日本の野球はまず大学野球で人気が高まり、次いで旧制中学校へ広がった。1915年には、第1回全国中等学校優勝野球大会が行われていた。第二次世界大戦前は学校間での対抗試合が多くの人々の興味を引きつけており、日本初のラジオによるスポーツ実況中継が行われたのも1927年の第13回全国中等学校優勝野球大会であった。本格的なプロ野球は、1936年に日本職業野球連盟として始まり、当初は学生野球に比べて人気は低かったものの戦後になるとラジオやテレビのスポーツ放送が普及するにつれ、プロ野球の人気も高まった。（野球の歴史#日本における野球の歴史も参照。）

戦後にあたる1945年以降、野球とプロレスはテレビ番組では中心番組であり、ボクシングと相撲は定期的に放送されていた。当初は、スポーツを生中継してもたとえ視聴が無料であれ、多くの人々が家庭で見るようになるかどうかは懐疑的に見られていた（実際にはテレビ受像器は無料では無い。）。しかし、実際にはスポーツの生中継に対する関心は高まってテレビが売れるようになると、スポーツのテレビ放送が一般化した。

テレビ放送が定着するにつれて定期的に放送される野球・相撲・プロレスはさらなる注目を浴び、プロスポーツとして成功する一方で放送されることの少ないアマチュアスポーツの地位が相対的に低下するという現象が見られるようになる。以降、日本でもスポーツはしないが鑑賞を好むという層も拡大し、スポーツのビジネス化が進んだ。選手の活躍に合わせビジネス化の波をうまく捉えて大きな注目を浴びた種目には、F1（モータースポーツ）・サッカーがあげられる。

なお、日本国内の認知度は低いが、アメリカンフットボールでは本場のアメリカに次ぐ実力を有する強豪国として知られている。

20世紀末から21世紀に入ると、国内で常に高い人気を誇ってきたプロ野球に構造的な転換が生じてきた（観客のテレビ視聴から、地元チームへの生観戦への移動。）。さらには、百年構想や地域密着という理念を掲げ、プロリーグ（Jリーグ）を誕生させたサッカー界に端を発し、バレーボール、バスケットボール、ラグビー、卓球、ハンドボール、フットサルの相次ぐプロ化、アイスホッケーの国際リーグ創設（アジアリーグアイスホッケー）など、かつてアマチュアスポーツとして注目度の低さに悩んだ種目の改革が図られ、見るスポーツの多様化が進んでいる。

学校とスポーツ

日本国内では、如何なる年代でもスポーツをする機会があり、地域の中でも学校がスポーツのための重要な役割を担っている。

幼稚園や小学校低学年の児童は、安価にスポーツクラブやスポーツ少年団にて活動できる。小学校によっては小学5年生頃になると、学校の放課後に行われる課外活動としてのクラブ活動へ自由に参加できるようになるケースがある。中学校や高校、大学等でも、学校のスポーツのクラブやチームに参加することで競技に参加することができる。日本の高等学校に属するスポーツクラブの中には、プロスポーツへの育成組織程の質・規模を有しているものもある。但しアメリカとは異なり、日本では高校を卒業後、すぐプロレベルでレギュラーとして活動をはじめることは稀であることが多い。

一方、学校とは別に柔道や空手など、伝統的な武道やボクシングなど格闘技は地元の道場やジムに参加することで、早ければ4～5歳から始めることができる。

20世紀後半からは、水泳の競泳やアーティスティックスイミングなどのウォータースポーツ、スキーやスノーボード、フィギュアスケートなどウィンタースポーツ、器械体操といった競技では、学校の他に私設のクラブ（スイミングスクールなど）がスポーツエリート教育に重要な役割を担っている。こうした例も数多く、日本のサッカーなどは日本サッカー協会の育成機関（JFAアカデミー）やプロクラブを頂点として育成アカデミーを設けるなどの選手育成教育に着手しており、学校教育たる部活動とは違った場でのスポーツ参加の機会が拡大している。

日本での「スポーツ」の意味合い

英語のsports（sportの複数形）をその音からカタカナでスポーツと表現される。sportという単語は江戸時代後期の英和辞典に見られるが、スポーツという日本語が定着したのは大正年間のことである。

明治以来の富国強兵、殖産興業の国策を執っていた日本では、遊び戯れるという意味のスポーツが公には肯定されず、国民体育としてスポーツが認識されるようになり、昭和初期には原義とは異なった価値観で発展を遂げた。

体育（すなわち体の発育を促す教育）においては結果的に運動を伴う「スポーツ」が頻繁に用いられるため、体育=スポーツ、または肉体運動=スポーツという価値観が強く根付いている。そのため、自転車を通勤通学に交通手段として使用することなどをスポーツと称したり（ヨーロッパでは1900年代前半からロードレースが行われている）、体脂肪の燃焼の為に競技・遊戯性の無い運動（単純なエアロビクスダンスなど）[注 1]をした事をスポーツと称する場合も見られる。

一方で、マインドスポーツと言われるチェスや囲碁が、欧州では新聞のスポーツ欄でチェスや囲碁が扱われ、国際スポーツ大会の種目になっており、五輪の公式競技採用を目指しているという事実に対しては、日本では違和感が強いとされている[5]。逆に日本の体育の授業にはスポーツに該当しないもの、例えば行進や整列といったものから体の発育を目的に行う、競技・遊戯性の伴わない鉄棒・床・平均台を用いた運動やダンスが行われる[注 2]。

このような歴史から、ボウリングやカーリング、射撃、けん玉、ダーツ、雪合戦や鬼ごっこ、テレビゲームなど、元となった英語ではスポーツの範疇に含まれるものでも、日本人が想像するスポーツの印象からは外れるものが多く存在する。したがって、アジアオリンピック評議会がアジア室内競技大会の種目としてコンピュータ・ゲームを「eスポーツ」として採用する事を決定した際には、JOC（日本オリンピック委員会）加盟に際しそもそもスポーツと言えるのかとの違和感が示されている[6][7]。

俗に体育会系と称される価値観・属性が、著しくスポーツマンシップを逸脱する場合があるのもこの両者が本来別物であり、発展した背景が異なっている為である。

日本のスポーツ育成

スポーツ環境

日本では諸外国、とりわけヨーロッパ諸国に見られるような幼少・少年期から青年・成人期に至るまで、所属可能なクラブチームは発達していない。

小学生以下の年齢層では、自治体が主催する大会への出場を目指すスポーツクラブでの活動が多く、中学、高校、大学といった年齢層では学校での部活動が中心となり、少年期・青年期のスポーツ活動は自治体や学校教育期間が支えているという側面が強い。

一方で日本のスポーツ環境は体罰やいじめの温床となっており、教育業界では問題視されつつある。テニスやゴルフに見られるように、IMGなど強大な政治力と資金力を持つ団体が支える競技では、才能があると認められれば少年期から海外留学を行うといった活動も可能ではあるが、多くの競技では、学校の部活動に頼らざるを得ない。

学校卒業後にスポーツを続ける場合は、企業が抱える実業団に入団するのが一般的である。企業によっては長い歴史を誇る名門チームも存在し、日本における高い競技性を保有する重要な位置を占めている。実際オリンピックなどに出場する選手の大半は、この実業団かそれに相当する団体の所属選手である。会社に就職する形でスポーツを行う者と、契約によってチームに所属する、実質プロフェッショナル活動を行っている者が存在する。

競技によってはプロフェッショナル組織が存在し、その代表的なものがNPBとJリーグである。これらの組織はスポーツを興行として行うことで収益を上げ、選手はそこで報酬をもらって活動を行っている。

スポーツ支援

上述したように、日本においては少年期では地域のクラブチームが、青年期では学校教育機関が、成人期では実業団またはプロフェッショナルが個別にスポーツを支えており、幼少期から成人期にいたるまでの一貫した育成計画が構成されていない。このような体制の弊害として、大きな競技力を持つ実業団が、所有企業の業績悪化によって廃部となった場合などの救済措置の遅れや、競争力の低下が上げられる。

一方、中学・高校では多忙な教職員がチームの顧問を務める必要があるなど教員への負担が大きくなっており、早期の問題解決が望まれている。

スポーツ費用

通常、各種スポーツ協会が有力選手を強化選手に指定するなどして、遠征費用など活動資金面から選手を支えていることが多いが当然、その団体もその資金を調達する必要がある。

比較的に国内人気の高い競技では、資金調達はそれほど難しいことではないが宣伝効果の乏しい競技では民間からのスポンサー獲得は困難であり、そうなると国からの支援に頼らざるを得ない。この場合、資金の出所は国民の税金となるが、高額の税金を使用する場合は、その用途が国民全体の利益に適うことが大原則とされている。すなわち、競技者が競技を行い成果を収めることが国民の利益になることを提示しなければならないが、そのための活動が十分に行われているとは言いがたい。

ヨーロッパをはじめ、スポーツに配分する予算の比率が比較的高い国では、スポーツ選手の社会貢献活動や福祉活動が一般化しており、スポーツ選手自身が世論の理解を得るべく活動を行っている。これに対し日本では、2009年の行政刷新会議において、スポーツ関係の費用が削減されたが、このことに対して、JOCやスポーツ選手が抗議会見を行うと、同様に科学技術関係の費用削減に対して行われた「8大学工学系研究科長懇談会」による抗議会見と比較すれば国民や国内メディアの反応は小さくなかったのであるが、それでも削減されたという事実は、こうした活動が活発とはいえないことに起因していると言われている。

なお、競技によっては「競技場」そのものが姿を消し、競技を行う事すら出来ない危機的な状態に陥る事もある。特に冬季スポーツに顕著であり、相次ぐアイスリンクの閉鎖に伴トリノオリンピック・金メダリストでフィギュアスケート選手の荒川静香が優勝後の会見で、選手育成の為に環境を整える事を訴えるなどしていた。

その他の状況

スポーツ立国戦略

2010年8月26日、文部科学省が『スポーツ立国戦略』を発表した[8]。2015年にはスポーツ庁が設置され、スポーツ行政の一元化が図られている。

プロスポーツチームが存在しない都道府県

2023年現在において、47都道府県でプロスポーツリーグに所属しているチームを持たないのは和歌山県のみとなっている[9]。かつては宮崎県にも存在していなかったが、2021年にテゲバジャーロ宮崎がJリーグ（J3）に入会したため、解消された[10]。

和歌山県には、Jリーグ加盟を目指すクラブの1つである『アルテリーヴォ和歌山』が存在しており[注 3]、関西サッカーリーグ（1部）に所属している。さらにバスケットボールでも、和歌山トライアンズとワンリーズ和歌山が『Bリーグ』への参入を目指している[11]。

人気のプロスポーツ

  2000年[¶ 1] 2003年[¶ 2] 2006年[¶ 3] 2009年[¶ 4] 2012年[¶ 5] 2015年[¶ 6] 2017年[¶ 7] 2023年[¶ 8]
野球（NPB） 58.1 % 60.0 % 53.7 % 50.8 % 45.9 % 41.7 % 45.2 % 53.1 %
サッカー（J1） 17.4 % 28.6 % 23.6 % 21.6 % 30.2 % 29.0 % 25.0 % 24.3 %
テニス N/A N/A N/A N/A N/A 22.4 % 21.7 % 9.9 %
大相撲 33.8 % 22.9 % 21.2 % 19.4 % 16.3 % 20.4 % 27.3 % 18.5 %
ゴルフ（JGTO） 11.7 % 14.2 % 13.4 % 15.5 % 16.5 % 14.2 % 13.7 % 10.4 %
カーレース（F1） 7.8 % 10.4 % 7.1 % 6.8 % 7.6 % 6.5 % 5.2 % 5.4 %
バスケットボール（Bリーグ） N/A N/A N/A N/A N/A N/A 6.0 % 8.9 %
ボクシング 9.2 % 12.4 % 10.1 % 9.1 % 8.4 % 6.4 % 9.2 % 8.7 %
プロレス 5.8 % 8.6 % 5.9 % 3.5 % 3.7 % 3.5 % 3.8 % 4.0 %
  1. ↑ “第8回 人気スポーツ調査”. 2016年3月8日閲覧。 (PDF)
  2. ↑ “第11回 人気スポーツ調査”. 2016年3月9日閲覧。 (PDF)
  3. ↑ “第14回 人気スポーツ調査”. 2016年3月9日閲覧。 (PDF)
  4. ↑ “第17回 人気スポーツ調査”. 2016年3月9日閲覧。 (PDF)
  5. ↑ “第20回 人気スポーツ調査”. 2016年3月9日閲覧。 (PDF)
  6. ↑ “第23回 人気スポーツ調査”. 2016年3月8日閲覧。 (PDF)
  7. ↑ “第25回 人気スポーツ調査”. 2017年12月29日閲覧。 (PDF)
  8. ↑ “第31回 人気スポーツ調査”. 2023年8月10日閲覧。 (PDF)

日本で行われるスポーツの一覧

日本における伝統的なスポーツの多くは技能を磨くものであり、対戦相手のいないスポーツもある。チームスポーツは2つのグループ間での試合であり、勝敗は個々の試合結果の集計によって決まる。スポーツの中には輸入されて一般化したものが多く、日本で競技されていないスポーツを見つけるのは困難である[注 4]。一方、輸入したスポーツのいくつかの要素を変更して生み出した新しいスポーツも存在している。本来、スポーツとは西洋の概念であることから近代以前の勝敗を争うような身体活動は単に「競技」、または戦闘技術に関するものは「武術」や「武道」などと呼ぶことが多い。

伝統スポーツ

輸入スポーツ

日本起源の競技

脚注

注釈

  1. ↑ エアロビクスダンスは、正式にルールに則った競技性のあるスポーツが存在する
  2. ↑ 鉄棒・床・平均台はスポーツではない。体操競技は鉄棒・床・平均台をスポーツにした物である。
  3. ↑ 2006年に「NPO和歌山からJリーグチームをつくる会」として正式発足。
  4. ↑ 日本スポーツ界の重鎮のひとりでもある民秋史也が「月刊バスケットボール」のインタビューで「日本ほど多くのスポーツが競技として親しまれている国は存在しないと思います」と語っているほどである。

出典

  1. ↑ テレビスポーツデータ年鑑2023 発売記念！競技別テレビ報道量の10年を動くグラフに - 日本モニター株式会社(2023-04-25) 2025年1月7日閲覧。
  2. ↑ 相撲の歴史 - 日本相撲協会、2025年1月7日閲覧。
  3. ↑ 相撲の歴史と沿革 - 笹川スポーツ財団、2025年1月7日閲覧。
  4. ↑ 資料よもやま話 横浜のメディア・スポーツ・イベント - 横浜開港資料館 館報「開港のひろば」、2013年1月30日発行、2025年1月7日閲覧。
  5. ↑ メディアから見たスポーツ
  6. ↑ “国内eスポーツの発展に必要なのは透明性ではないか [ゲーム業界ニュース All About]”. All About（オールアバウト）. 2026年3月17日閲覧。
  7. ↑ “日本のｅスポーツ、流行らせる理論と危惧する感覚（平林久和） - エキスパート”. Yahoo!ニュース. 2026年3月17日閲覧。
  8. ↑ スポーツ立国戦略 - 文部科学省（平成22年8月26日文部科学大臣決定）。
  9. ↑ “プロスポーツチームを持たない2つの県はどことどこか”. 2016年7月19日. 2022年4月11日閲覧.
  10. ↑ 『Jリーグ入会 (J3) について』（プレスリリース）日本プロサッカーリーグ、2020年11月22日。2020年11月22日閲覧。
  11. ↑ “Ｂリーグ参入目指し　新バスケチーム誕生”. 2021年2月28日. 2021年3月9日閲覧.

参考文献

  • Stefan Huebner, Pan-Asian Sports and the Emergence of Modern Asia, 1913-1974. Singapore: NUS Press, 2016.

関連項目

外部リンク

source: https://ja.wikipedia.org/wiki/日本のスポーツ