株式会社商船三井（しょうせんみつい、Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.）は、東京都港区虎ノ門に本店を置く、三井グループの大手海運会社である。略称はMOL（エム・オー・エル）。

東証プライム上場。日経平均株価、TOPIX Large70、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5][6]。

概要

日本郵船（NYK LINE）・川崎汽船（ “K”Line ）と並ぶ日本の三大海運会社の1社、連結純利益、連結売上高および時価総額で、日本郵船に次ぐ国内2位である。LNG輸送および海洋事業の分野に強みを持つ。

1964年、進藤孝二社長時代、三井船舶と大阪商船が合併し、大阪商船三井船舶（略称・商船三井）が発足した（英文社名のO.S.KはOsaka Shosen Kaishaに由来する）。

1999年、生田正治社長時代、ナビックスラインと合併、「商船三井」を正式社名とする。

アリゲーターマーク

ファンネルマーク（煙突の印）については図柄のない橙一色としており、1964年の三井船舶・大阪商船の合併交渉当時大阪商船の交渉委員長が「トップ企業にマークは必要ない」との意見を出したことや、大阪商船の専務と三井船舶の常務が会合した際に吸っていたタバコ「光」の箱の色合いを参考にしたものとした[7]。また海上コンテナに記されていた「アリゲーター」印は柳原良平のデザインで、戦闘的かつ水陸両用で活躍する物をといった思いでワニをモチーフとしたものとした[8]。

三井グループに属しており二木会・三井広報委員会・三井業際研究所・綱町三井倶楽部・月曜会・三井文庫の会員企業[9][10]であることに加え、山下新日本汽船→ナビックスラインからの流れで三和グループにも属しており、三水会とその後身社長会である水曜会[注 1]の会員企業[9][10]でもあるがみどり会には未加盟である。

沿革

大阪商船本社オフィス（1910年以前に撮影[12]）
たこま丸（大阪商船）
天竜丸（大阪商船）

明治

戦後

  • 1947年（昭和22年） – 財閥解体により辰馬汽船が新日本汽船となる。
  • 1964年（昭和39年）
    • 1月 - 山下汽船が新日本汽船と合併して山下新日本汽船となる。
      • 新日本汽船は、もともと清酒輸送のために灘の醸造家辰馬家が1846年に始めた回漕業を前身とする船会社である[15]。
    • 3月 - 日東商船が大同海運と合併してジャパンラインとなる。
    • 4月 - 三井船舶が大阪商船と合併し、大阪商船三井船舶株式会社となる。
      • 大阪商船は当初、日東・大同連合に合流する計画だったが、同社主要株主に名を連ねている住友グループ各社や同社傘下にある第一中央汽船の猛反発を受け、結局この形に収まった。
  • 1965年（昭和40年）- 日産自動車の保証を得て、自動車輸出のための自動車運搬船、追浜丸を建造。
  • 1967年（昭和42年）- 柳原良平デザインのアリゲーターマークがコンテナサービスの象徴となる。
  • 1989年（平成元年）6月 - 山下新日本汽船がジャパンラインと合併し、ナビックスラインとなる。本格的クルーズ船「ふじ丸」竣工。
  • 1993年（平成5年）10月 - 日本海汽船株式会社を合併。
  • 1995年（平成7年）
    • 海外コンテナ船社間での提携、ザ・グローバル・アライアンス締結。
    • 10月 - 新栄船舶株式会社を合併。
  • 1996年（平成8年）4月 - 東京マリン株式会社に資本参加。
  • 1998年（平成10年）- ザ・ニュー・ワールド・アライアンス締結（ザ・グローバル・アライアンスの改称）。
  • 1999年（平成11年）4月 - 大阪商船三井船舶とナビックスラインが合併、株式会社商船三井となる。本社・子会社の国内定航船事業を統合し、株式会社エム・オー・エル・ジャパン（現・株式会社MOL JAPAN）が発足。
  • 2000年（平成12年）4月 - 商船三井興業、日本工機[注 3]、ナビックステクノトレードが合併し、商船三井テクノトレード株式会社が発足。
  • 2001年（平成13年）
    • 3月 - 商船三井フェリー株式会社発足。
    • 7月 - 株式会社エム・オー・シーウェイズにナビックス近海株式会社の近海部門を移管し、それぞれ商船三井近海株式会社及びナビックス内航株式会社に商号を変更。
  • 2003年（平成15年）7月 – ナビックス内航に商船三井フェリーの内航不定期船部門を統合し、商船三井内航株式会社に商号を変更。
  • 2004年（平成16年）10月 – 株式公開買付けによりダイビルを子会社化 。
  • 2006年（平成18年）3月 - 株式公開買付けにより、宇徳運輸株式会社（現・宇徳）を子会社化。
  • 2007年（平成19年）4月 - ロゴ変更[注 4]。
  • 2009年（平成21年）
  • 2011年（平成23年）10月 - フェリーさんふらわあが関西汽船とダイヤモンドフェリーを吸収合併。
  • 2017年（平成29年）7月 - 日本郵船、川崎汽船と共にコンテナ船事業を統合、新会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ONE）」が発足[16]。
  • 2022年（令和4年）
    • 3月 - 宇徳を完全子会社化。
    • 4月 - ダイビルを完全子会社化。
    • 10月 - 子会社のインターナショナル・トランスポーテーションの株式を売却すると発表[17]。
  • 2023年（令和5年）10月1日 - 子会社の商船三井フェリーとフェリーさんふらわあが経営統合し、新会社「商船三井さんふらわあ」が発足[18]。

歴代経営者

三井物産船舶課長
三井物産船舶部長
三井船舶社長
大阪商船三井船舶 / 商船三井 社長

主な関連する会社

（業種別）

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不祥事・事故

商船三井の多くの船が便宜置籍船

テレビ番組

脚注・出典

注釈

  1. ↑ 1967年の三水会発足時のメンバー企業である[11]。
  2. ↑ 摂陽汽船・尼崎汽船部・土佐商船・阿波国共同汽船および住友鉱業の各社。
  3. ↑ 同名の軍需系中堅メーカーとは別。
  4. ↑ 合併時に制定した紅白の旗ロゴ（旧社章・商標）を青系のMOLロゴ（現社章・商標）に変更。

出典

  1. ↑ コーポレートガバナンス体制 - 株式会社商船三井
  2. ↑ 商船三井HP企業概要　2026年5月2日閲覧
  3. 1 2 3 4 5 6 7 “2026年3月期 決算短信〔日本基準〕（連結）” (PDF). 株式会社商船三井. 2026年5月2日閲覧。
  4. ↑ 構成銘柄一覧：日経平均株価 Nikkei Inc. 2021年10月8日閲覧。
  5. ↑ “「TOPIXニューインデックスシリーズ」の定期選定結果及び構成銘柄一覧” (PDF). 日本取引所グループ (2024年10月7日). 2024年11月26日閲覧。
  6. ↑ “構成銘柄一覧 JPX日経インデックス400”. 日経平均プロフィル. 2024年11月26日閲覧。
  7. ↑ 船のファンネルデザインに隠された秘密とは - 商船三井Solutions
  8. ↑ 世界をまわれアリゲータ - 柳原名誉船長ミュージアム（商船三井）
  9. 1 2 「六大社長会の加盟企業 (秘)2017年版バージョン」『週刊ダイヤモンド』第105巻第29号、ダイヤモンド社、2017年7月29日、33-32頁、CRID 1520573330320730496。
  10. 1 2 田中彰「六大企業集団の無機能化 : ポストバブル期における企業間ネットワークのオーガナイジング」、『同志社商学』64巻5号、同志社大学商学会、doi:10.14988/pa.2017.0000013201、NAID 110009605659 pp. 330-351
  11. ↑ 「関西の後発集団は2段階で事実上消滅 三菱の軍門に下った野武士」『週刊ダイヤモンド』第105巻第29号、ダイヤモンド社、2017年7月29日、56-57頁、CRID 1523669555443190784。
  12. ↑ Mochizuki, Kotaro (1910). Japan To-day; a Souvenir of the Anglo-Japanese Exhibition held in London 1910（1910日英博覧会記念『今日の日本』）. Tokyo: The Liberal News Agency (自由通信社）. p. 407-410. OCLC 1047516287
  13. ↑ 三井物産小史　第一物産
  14. ↑ 財団の沿革 一般財団法人 山縣記念財団
  15. ↑ 連載『四海茫々』（104）心熱い物語 日刊海事プレス、2014.5.24
  16. ↑ コンテナ船３社統合「親会社しのぐ存在に」　ONE発足 日本経済新聞
  17. ↑ 「商船三井、米子会社IT社株式を売却 売却益126億円を計上へ」『Reuters』2022年10月31日。2022年10月31日閲覧。
  18. ↑ “商船三井さんふらわあ／グループ2社合併、国内最大の新会社誕生”. 物流ニュースLNEWS (2023年9月28日). 2023年11月2日閲覧。
  19. ↑ “豪華客船にっぽん丸、グアムで事故　船長からアルコール”. 朝日新聞　2019年1月8日 19時56分. 2019年1月8日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年8月15日閲覧。
  20. ↑ “国土交通省の安全確保等に関する命令について”. 商船三井客船株式会社. 2020年8月15日閲覧。
  21. ↑ “商船三井の運航船、モーリシャス沖で座礁 燃料流出”. 日本経済新聞 電子版. 2020年8月17日閲覧。
  22. ↑ 共同通信 (2020年8月8日). “日本船燃料流出でモーリシャス緊急事態宣言 ｜ 共同通信”. 共同通信. 2020年8月17日閲覧。
  23. ↑ “モーリシャスの燃料漏出、警察が商船三井の運航船に立ち入り捜査へ”. www.afpbb.com. 2020年8月17日閲覧。
  24. ↑ “Felicity Ace Incident Information Centre” (Press release). 商船三井. 2022年3月10日閲覧.
  25. ↑ 「商船三井の漂流船、えい航開始　油の流出確認されず」『日本経済新聞』2022年2月25日。2022年3月10日閲覧。
  26. ↑ “Car-carrying ship that caught fire on way to Rhode Island has sunk in the Atlantic Ocean”. en:The Providence Journal (英語). 2022年3月1日. 2022年3月10日閲覧.
  27. ↑ “Burning Ship Drifts In Atlantic With Lamborghinis, Porsches, Audis Aboard”. en:NDTV (英語). 2022年2月18日. 2022年3月10日閲覧.
  28. ↑ 「商船三井の運搬船で火災　ポルシェなど4000台積み漂流」『日本経済新聞』2022年2月19日。2022年3月10日閲覧。
  29. ↑ 「新・大航海時代が来た！」 ～長江2700キロ 海運マンの挑戦～ - テレビ東京 2006年2月7日

関連項目

外部リンク

source: https://ja.wikipedia.org/wiki/山下汽船