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イタリア付近は、アフリカプレートとユーラシアプレートが衝突し、互いに押し合っている地域で、テクトニクス的にも地質学的にも複雑な地域であり、地震活動が活発にみられる^[1]。イタリアは同じヨーロッパのギリシャ（南部）やトルコ（北西部）と同様に地震の多い国であり、古代・中世以降の地震被害の記録が数多く残されている。2500年の間に、イタリアでは3万回以上の地震が起きた。メルカリ震度階級4以上のものだけに絞っても、560回以上起きている。20世紀では7回の地震が6.5以上のマグニチュードを有していた^[2]。イタリアで地震が多いのは、端的に言えばユーラシアプレートとアフリカプレートの収束境界部分にあたり断層が多いためであり、プレートが年間4-10mmのペースで動いているからであるが、この地域は地質構造が日本以上に複雑で、単純なプレートの沈み込みなどでは説明できない^[3]。イタリアでは、中生代以降の地殻変動により現在のイタリア半島西岸に当たる地殻が今のコルシカ島付近から東に移動してきた。この地殻の東縁では古期地中海に当たる海洋プレートがこの地殻（アフリカプレート）に向かって沈み込み、付加体や火山帯を作りながら、現在のイタリア半島東岸に当たる地殻へと接近していった。やがて両者が衝突すると沈み込みは緩んで衝突・圧縮に変わり、アペニン山脈を形成した^[4]。現在のイタリアの地震の分布をみると、アルプスの南西端からアペニン山脈へと長い弓のように連なっており、山脈と地震帯が一致している^[5]。ただし、イタリアにおいては日本のように規模の大きな地震は少ない^[6]。

イタリアの自然災害研究は従来から地震研究よりも火山研究に重点がおかれているものの^[7]、地震発生帯の研究などは行われている^[8]。イタリアでは古い文献など地震についての資料が数多く残され原因などを想像し関心を寄せていたが、地震の原因などの研究に関心が持たれたのは15世紀ごろからで、地震学の発展とともに地震の原因と地理的分布に関する研究が行われるようになったのは19世紀ごろとなる。近年は地震観測ネットワークなどが発展し、さまざまな観点から災害管理を行い都市計画や重要施設の建設や保護に活かされている^[9]。また、1992年に設置された「災害防護国民サービス」（イタリア語: servizio nationale della protezione civile）により、イタリア市民保護局つまり全国的な組織を中心とした迅速で広域的な対応が可能となっている^[10][11]。

イタリアは1974年に初めて地震対策法が制定され、それは鉄筋やコンクリートなどで建物を補強することを定めたものだったが^[12][13]、南部のシチリア、カラブリア州が対象だった。その後、イルピニア地震 (1980年)や2002年のモリーゼ地震^[14]を経て、全土を危険度で4地域に分け耐震建築を義務づける改正法が2003年3月20日に導入された^{[15][6][16][17]}。イタリアでは新たに耐震に関する法律の起草が2003年に始まった。その実行力を持つ法律の発布というのは、EUに参加する国の中で、共通に規定されている構造設計に関する法律であるユーロコードにしたがって調査されて2008年に制定された^[18]。

その一方、歴史的地域では耐震基準の順守が免除されており、新築の場合でも耐震構造が取り入れられないことが多い^[19]。また、地震対策法は負担が増えると予測される建設業界への配慮から、2010年までの猶予を設けていた^[14]。さらに、2016年8月の地震では耐震補強を施された建物が倒壊しており、手抜き工事などの指摘もされている^[20]。また、新築の建物でも耐震性の少ない建物が多く存在している^[6][21]。さらに、北部のフリウリなどはフリウリ地震の経験から耐震建築が広がったが、中部や南部では耐震建築は広がっていない。新築の建物でも、1割から3割ほどである^[21]。2009年4月現在、学校や病院などの公的機関のうち、約8万か所が「高危険度」とされており、イタリア全土に2万2000校ある学校のうち、耐震基準を満たしているのは9000校である^[22]。